グループ会社からのお知らせ

株式会社クロス・マーケティンググループ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長兼CEO：五十嵐 幹）傘下の会社Kadence International (Thailand) Co., Ltd.（本社：タイ王国バンコク都 代表者：濱野 英和）は、2020年9月、タイ全土12歳～59歳の男女を対象に消費行動調査「T-Cube」（2020年）を実施しました。
本調査は毎年実施しており、今年は「COVID-19パンデミック中の消費の変化」についての設問を追加。飲食や家電などの20カテゴリーにおいて「とても減った」「減った」「変わらない」「増えた」「とても増えた」の5段階で聴取しました。さらに結果を地域軸、所得軸で分析しています。

◆「T-Cube」について
タイ全土の12歳から59歳の4000名の男女を対象に、2011年から、幅広い商品カテゴリで、継続的に毎年実施されている調査で、商品・サービスの利用経験や所有状況、メディアの接触状況やライフスタイル、価値観など多くの項目を取得しています。タイにおける実際の人口構成比に合わせ、Face to Faceのインタビューを実施します。

【調査結果】（COVID-19パンデミック中の消費の変化、一部抜粋）
◆「とても減った」「減った」と答えた人が多かったカテゴリー上位4つは、「ビール」「家具」「耐久消費財」「お菓子」。また、平均的にほとんどのカテゴリーにおいて2割以上の人が「とても減った」「減った」と回答している。＜図1＞
◆ビールにおいて、地域軸で分析したところ、バンコク首都圏在住者では消費が「減った」と回答した人が5割を超えた。一方、北部在住者では消費が「減った」と答えた人は2割弱にとどまり、「変わらない」と答えた人が8割を超える結果に。住むエリアによって差がみられた。＜図2＞
◆お菓子において、地域軸及び所得軸で分析したところ、バンコク首都圏在住の高所得者層では消費が「変わらない」と回答した人が7割を超えるのに対し、低所得者層では消費が「減った」と答えた人が6割を超えている。住むエリアが同じでも、所得によって消費の変化は異なることが窺える結果となった。＜図3＞
※レポートのダウンロードはこちら ⇒ http://cmt.cross-m.asia/ja/blog/the-impact-of-covid-19-on-consumption-in-thailand/

【調査項目】
□属性設問
□185カテゴリーのブランド所有、サービス利用及びライフスタイル、接触メディア
□COVID-19パンデミック中の消費の変化
※レポートのダウンロードはこちら ⇒ http://cmt.cross-m.asia/ja/blog/the-impact-of-covid-19-on-consumption-in-thailand/

【調査概要】
調査手法 　： タブレットを利用した対面式インタビュー
調査地域 　： タイ国内全土
調査対象 　： 12～59歳の男女
調査期間 　： 2020年9月
有効回答数 ： 4,000サンプル（人口構成に沿ったサンプリング）
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります

株式会社クロス・マーケティンググループ 会社概要